ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする

課題

昨今、DX推進の費用対効果が不明確であることを課題として取り上げている企業が増えており、特にDX先進企業と認定される企業様からの相談が多いです。また直近1年間にリリースされた主要な調査会社によるリサーチ結果でも、DX人材育成において成果を出している企業は2割に留まるという調査結果もあります。

今後、「DX推進」の費用対効果の説明に寄与する「現業での効果創出」に対する期待は高まる事は間違いなく、「DX人材育成」についても同じことが言えると推察します

解決策

一方で、DX人材育成において成果を出している2割は存在しており、またそれらの企業における共通項　として「事業部門の積極的な関与」「実践的な教育と、実践的な機会の創出」の2点が確認されています。

なぜそうなったのか？どうすれば実現できるのか？が重要となりますが、この解決策を有しているのが弊社の特徴です。

効果創出を目的とした人材育成の追求においては以下の3つ要諦へのアクションが重要です。

戦略、育成、組織と多くの要素が含まれるため、弊社では顧客の現状に対して、弊社事例の壁打ちを通じて具体イメージが伴った、効果創出に直結するカスタマイズされたDX人材戦略〜育成企画の提供、実行支援をしております。

要諦1｜DX人材戦略の策定

・ボトムアップでDXスキルを散発的/全体的に育成しても実効果は出にくい
・何をやらせたいか＝DXでどのような事業効果を狙うか、そのためにどのような人材をどの程度育成するのかを検討

要諦2｜実践的なプログラムの提供

・育成した従業員が現業で効果・成果を出すためには、現業との接続が肝
・接続をするためには、DX技術主語でなく、現業の課題主語で学びを提供が重要
・１人1人従事する業務が違えば取り組むDXアジェンダも違うので個別性・具体性が重要になる

要諦3｜成果を出す組織体制の構築

・DX部署・事業部の連携及びPMを事業部にたてること（ミッションの自分事化）
・事業部のDX推進を後押しするサポート体制の確立
・DX人材育成は単なる教育ではない。DXPJ（効果創出）のアクションの一環であるというコミットメント（教育は人事の役割からの脱却）

これらのアクションを顧客毎に柔軟にカスタマイズして提供することで、初めて、「事業部門の積極的な関与」「実践的な教育と、実践的な機会の創出」が実現されます。

知見だけではなく熱意も必要ですが、企業全体のDX推進の担当者様だけでなく、現業に関わる事業部門の皆様からも「STANDARDの皆さんのおかげでDXが推進した。ありがとう。」と言われる喜びに向けて日々尽力しています。

ミッション

ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする