企業のオペレーショナル・レジリエンスを高め、エンジニアの障害対応時間を軽減しイノベーションを支援する

PagerDuty株式会社
会いたい企業候補あり
依頼 10

インシデント管理プラットフォーム「PagerDuty Operations Cloud」

https://www.pagerduty.co.jp/

インシデントをより早く、少ないリソースで解決するエンジニア向けB2B SaaS製品を提供しています。

課題

社会全体でIT化が進んだ昨今では、業種を問わずどのビジネスもITシステムに大きく依存しています。システム障害をはじめとするインシデントの発生は、企業の利益・ブランド価値・顧客体験に大きなダメージを与えるため、インシデント対応・管理の体制整備と効率化はあらゆる企業の喫緊の課題といえます。

 

しかし、加速するITシステムの複雑化とIT人材の恒常的な不足の中、旧来の方法では運用が立ち行かなくなっています。運用に必要な人員は増加を続け、運用コストが増大しています。障害時に大量に発生するアラートを人力では処理しきれず、深刻な問題を見落としたり、復旧までに長い時間を要すこともあります。繰り返す障害の対応に疲れたエンジニアは、優秀な人から会社を去るようになり、人員の補充も困難です。エンジニアのリソースが運用に割かれ、製品開発の遅れや品質低下につながります。

 

少ない人員でより多くこなすことのできる、抜本的な対策が求められています。

 

解決策

PagerDuty Operations Cloudは、AIと自動化を活用し、少ない人員で運用を効率的に行うためのプラットフォームを提供します。監視ツールや、チャット、電話会議、チケット管理ツールなど、インシデント対応に利用されるあらゆるツールをこのプラットフォームで統合できるため、現在利用しているツールやシステムを変えることなく運用を効率化し、継続的に運用を改善することが可能になります

具体的には、以下のような運用上の課題を解決します。

 

1️⃣ ノイズ: 大量のアラートへの対応
・AIが関連するアラートをグループ化し、担当者が重要なアラートにのみ集中できるよう支援します。
・アラート毎にどのような処理をすべきかをルールとして定義し、人手を介さず自動処理できるようにします。

 

2️⃣ どこで何が起こっているのか分からない
・様々な異なる監視ツールからの情報も一元管理し、影響範囲と相関を可視化することができます。
・アラートだけでは分からない、過去の類似インシデントやその際の復旧方法などの解決のヒントを提示します。

 

3️⃣ 非効率なチーム間連携
・適切な担当者に迅速に通知を行い、いつでもすぐに連携できるようにします。
・様々なコミュニケーションチャネルに散在していたインシデント対応の状況・履歴情報を一箇所にまとめ、誰でも状況が分かるようにします。

 

4️⃣ 運用担当者の業務量・心理的負担の増大
・現場の担当者自身が構築・管理できる自動化の仕組みを提供し、負担の大きい作業を自動化します
・すべて人手で情報を集めるのではなく、AIを活用して必要な情報を集めることで、少ない労力で迅速に原因を特定します。

 

5️⃣ 運用を改善するために何をしたらいいのか分からない
・インシデント対応の履歴を自動記録し、運用に関わる重要指標を計測できるようにすることで、継続的な学習と改善を支援します。


PagerDutyのパワフルでユニークなプラットフォームは、一刻を争う重要な場面で適切なアクションを取ることを可能にします。運用部門・開発者・SREからカスタマーサービス、セキュリティ部門、経営層などあらゆるチームに、未来を築くための時間と効率性を提供します。

 

ミッション

PagerDuty株式会社は、インシデント管理・自動化をはじめ、企業のデジタルトランスフォーメーションを推進するデジタルオペレーション・プラットフォームをお客様にご提供するPagerDuty, Inc.の日本法人として2022年に設立されました。

PagerDutyは、「すべてのチームがその顧客を喜ばせることができるよう、重要な業務を変革し公平な世界を創造する」をビジョンとし、日本のお客様の未来を創造するための時間創出と効率化のご提供を目指しています。

日本のあらゆる業界や規模のお客様におかれましても、PagerDutyのソリューションをご活用頂く事で、多様なソリューションで最適化された企業システムの運用負荷を削減し、将来のビジネス創造のための時間を創出し、イノベーションを加速して頂けるものと確信しております。

今後より一層日本に根差したソリューションをお届けできますよう、真摯にお客様やパートナー様と向き合い、一歩一歩信頼される企業を目指して参ります。

インシデントライフサイクルに応じたPagerDutyソリューション
インシデントライフサイクルに応じたPagerDutyソリューション
国内のPagerDutyご導入企業例
国内のPagerDutyご導入企業例

紹介先へのメリット

  • 1
    PagerDutyは「Fortune 100企業の65%」が採用するインシデント管理ツールのデファクトスタンダードです。
  • 2
    「予期せぬダウンタイム削減率 -75%、インシデント解決までの時間削減率 - 77%」などインシデント対応を大幅効率化
  • 3
    「自動化」「PagerDuty Copilot」など生成AIをはじめとする最新テクノロジーを用いた製品機能

実績

世界の25,000以上のお客様はじめ、日本でもエンタープライズ企業を中心に340社以上の企業にPagerDutyを採用いただいています。

▼導入実績
株式会社NTTドコモ、日本電気株式会社、富士通株式会社、株式会社アイシン、株式会社NTTデータ、株式会社メルカリ、株式会社MIXI、東京ガス株式会社、株式会社ディーエヌエー、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社など。

▼メディア露出
・【日経BP】NEC×PagerDuty 「人を活かす」特別対談 エンジニアの能力を解き放て! AIと自動化でエンジニアの能力最大化
https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/NXT/24/pagerduty0327/

・【CodeZine】インシデント対応をスムーズに、PagerDutyが生成AIでの自動化支援機能「PagerDuty Copilot」を発表
https://codezine.jp/article/detail/18823

・【翔泳社 EnterpriseZine】「24時間365日の障害対応を楽にしたい」PagerDuty本格進出、インシデント対応を変えられるか
https://enterprisezine.jp/article/detail/17076

▼プレスリリース一覧
https://digitalpr.jp/c/2510

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ご紹介していただきたい方
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  • 会いたい企業候補あり 【エンタープライズ】従業員数1,000名以上の企業の代表取締役・役員・取締役クラス
  • 会いたい企業候補あり 【ゼネラル】従業員数1000名以上の企業の情報システム部・開発部の部長・課長クラス
  • 会いたい企業候補あり 【エンタープライズ】従業員数1000名以上の企業の情報システム部・開発部の部長・課長クラス
  • 会いたい企業候補あり 【エンタープライズ】従業員数300〜1000名未満の企業の情報システム部・開発部の部長・課長クラス
  • 会いたい企業候補あり 【エンタープライズ】従業員数300〜1000名未満の企業の代表取締役・役員・取締役クラス
  • リストなし【ゼネラル】従業員数1000名以上の企業の情報システム部・開発部の部長・課長クラス
  • リストなし【エンタープライズ】従業員数1000名以上の企業の情報システム部・開発部の部長・課長クラス
  • リストなし【エンタープライズ】100〜300名未満の企業の代表取締役・役員・取締役クラス
  • リストなし【エンタープライズ】300〜1,000名未満の企業の代表取締役・役員・取締役クラス

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企業情報

PagerDuty株式会社

ウェブサイト
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住所
〒107-0052
東京都港区赤坂9丁目7番1号ミッドタウンタワー18階
業種
電話番号
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設立年度
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社員数
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売上
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資本金
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セールスハブでは紹介前に
企業の担当者と事前打ち合わせができます

大切な知り合いを紹介するときには
いろんな不安がつきもの…
知り合いに迷惑がかかることが
あったらどうしよう…
知り合いに紹介しても
大丈夫な事業かな…
企業の担当者から話を聞いた上で
知り合いを紹介するかどうか判断すればOK!
セールスハブなら大切な知り合いを紹介する前に企業の担当者と事前打ち合わせをすることができます。 話を聞いた上で、紹介してもいいなと思ったら知り合いにお声がけしましょう。
話を聞いて紹介が難しそうだと思った場合は?
そんなときは無理に紹介する必要はありません
事前打ち合わせを行った上で紹介が難しそうだと思ったら、企業担当者にその旨を伝えましょう。
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330
推薦コメント
情報システム部門の強い味方

さまざまなインシデントが発生した際に、如何に迅速に、また、如何にキーマンに連絡し、早期対応、早期修復が求められます。
海外では、以前からニーズや課題があり、導入が盛んなようです。
国内では、インシデントの発生抑止には熱心ですが、インシデントが発生した後のフローなどはまだまだ整理できていない状態です。
ハンドリングは情報システム部門ですが、製造・営業・人事・情報セキュリティ部門に於いてもニーズや関心が高いと思われます。

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