健診結果が有所見(再検査以上)の方が、自宅で二次健診のオンライン診療が受けられるサービス
ファストドクターは「生活者の不安と、医療者の負担をなくす」をミッションに、救急往診・オンライン診療、在宅医療支援、自治体支援などのサービスを展開している会社です。
「1億人のかかりつけ機能を担う」を2030年ビジョンとして掲げ、その達成に向けて「救急医療支援」のみならず「慢性期医療支援」にも取り組んでいます。
2023年4月から、toC向けに「生活習慣病オンライン診療」サービスを開始し、2024年1月からtoB向けに生活習慣病の重症化ハイリスク者を対象とした「オンライン二次健診サービス」の提供しています。
健診で所見があっても4割はそのまま放置
- 健康診断で有所見(再検査・要精密検査・要治療)の指摘を受けた人は全体の6割に上りますが、そのうち医療機関に受診しない未受診が約4割となっており、ハイリスク者が未受診のままであるケースがあり、課題となっています。
早期受診で入院リスクを低減できる
一方、健康診断で「生活習慣病のハイリスク者」とされた患者が、3か月以内に医療機関を受診することで、最大約40%入院リスクが軽減され、就業不能日数も低下するという研究結果が出ており、ハイリスクとなった従業員の早期治療は、従業員のみならず企業にとっても重要な課題です。
受診ハードル
それではなぜ、病院を受診しないか?というと、
➀生活習慣病は初期は自覚症状が殆どない為、受診の必要性を感じられていない点
➁忙しくて時間がない為、仕事を調整して受診するのが面倒となっている点
➂金銭的な負担
の3点が受診のハードルとなっています。
ファストドクターではそれらの受診ハードルを解決する二次健診サービスを提供します。
【オンライン二次健診サービスの3つの特徴】
➀医師によるオンライン診療で受診の必要性の説明を行う事で、受診の動機付けを行える
➁仕事が終わった後(平日夕方~夜間、休日)に、自宅にいながらスマホ1つで受診できる
➂会社が費用を負担してくれるので、自己負担なし
これらによって受診のハードルをなくし、従業員の二次健診受診率を高める事ができます。
企業様にとってもファストドクターが煩雑な二次健診の受診支援を行う為、業務負荷軽減に効果的です。
【サービス提供内容】
1. 対象への受診案内・未受診者へのリマインド
2. オンライン診療(二次健診)
3. 受診後のフォローアップ
4.健康経営レポートの提出
オンライン二次健診サービスを導入することにより3つの指標を可視化する事ができます。
1.二次健診受診率の向上
2.医療費削減効果
3.労働損失低減効果
二次健診受診率を向上させる事により、入院リスク(心不全・腎不全・脳卒中等)の低減が期待でき、投資対効果の高い健康投資(医療費削減、労働損失低減)を実現します。
私たちは10年後 20年後に「あの時、健診結果を放置しなければ良かった」と後悔する方を一人でもなくしたいと考えています。
そのために我々は、時間がない忙しいビジネスパーソンでも、健診にひっかかったらまずはオンラインで医師から健診結果の説明を受け、気軽に自身の健康について相談できる機会をご提供します。
そうする事で、治療が必要な方は早期に治療開始して重症化を未然に防ぎ、一人ひとりがいつまでも健康に働ける、そういった社会をつくっていきたいと考えています。
是非、皆さまからのご紹介をお待ちしております。
▼サービス導入実績
KDDI様、製造業会社様(従業員数 3,000名)
▼プレスリリース
ファストドクターの法人向け「オンライン二次健診サービス」KDDIで導入実証を開始
https://fastdoctor.jp/corporate/news/news-20240201/
ファストドクター、スターゼン社の「オンライン二次健診」実証結果を公開
〜二次健診受診率が2.3倍に増加・受診者の96%が「健康状態の理解が深まった」と回答〜
https://fastdoctor.jp/corporate/news/20240524/
▼会社実績
テレビ東京 [ガイアの夜明け] にてファストドクターが取り上げられました(2024年5月31日放送)
https://fastdoctor.jp/corporate/news/20240531/
Forbes JAPAN[日本の起業家ランキング2023]1位受賞
https://fastdoctor.jp/corporate/news/news-20221125/
政府主導のグローバル進出支援プログラム「J-Startup」の認定企業に選出
https://fastdoctor.jp/corporate/news/news-20231006/
実際に紹介するかどうかは話を聞いた後に判断できます